建築面積まとめ1

以上、建築面積から用途地域、斜線制限まで、
駆け足で見てきましたが、全体を外観するために、
まとめを書いて、この記事を終ろうと思います。

建築物とは、屋根や壁のある地上の工作物の総称で、
この建築物の占有面積が建築面積ということでした。

この建築面積が、細かく
建築基準法で定められているのは、
建ぺい率を特定行政庁が規定するためです。
建ぺい率を各用途地域によって、それそれ異なった
値で設定することによって、
建築物の密集の度合いを決めることが出来るのです。

これと同時に、容積率を規定することで、
用途地域によって異なる建物の高さ制限を
行っているのが、建築基準法です。

しかし敷地内の場所に勝手に、
建託物を計画してしまうと、建物の防災上
あるいは日照上の問題が出てくるので。

建築物を建てるには、
それ相応の庭を持たなくてはならない。
という法規定でした。

防火上の規定に補足をしておくと、
建築基準法上、延焼の恐れのある部分と規定される部分は、
道路中心線隣地境界線を基準とすると、
1階で基準線から3m、2階以上で5mの部分となっています。

この部分は、木造などの燃えやすい住宅の場合は、
建物が防火地域あるいは準防火地域にある場合は、
不燃材料で覆う、防火構造にするなどの対策を
講じなくてはいけません。

ですから、あまり敷地境界線ぎりぎりに、
建築物を持ってくるのも、塀などの場合は
仕方ありませんが、考え物であると思われます。

前の記事


次の記事

SPONSORED LINK
合わせて読みたい!建築面積まとめの関連記事